車の値上げの話題が多い。2023年は電気自動車の値上げの予定も発表されています。今回は値上げの傾向と原因、いつから値上げがあるのかについて解説します。
相次ぐ新車の値上げ発表
ここのところ、新車の値上げ発表が相次いでいます。値上げ幅も大きく、数万円の値上げは当たり前のこと、モデルによっては100万円以上値上がりするケースも見られます。
輸入車は2021年頃から値上げ傾向
輸入車は2021年頃からすでに値上げ傾向がありました。例えばフォルクスワーゲンの新型「ゴルフ」の場合、予約受注を開始した2021年2月から2022年夏までの1年半で値上げを3回発表。3度目の値上げ時点で、エントリーグレードの価格は受注開始時より24万円以上値上がりしていました。
2022年以降は、値上げ傾向により拍車がかかりました。例えばジープは2022年夏に「ラングラー」「グラディエーター」「グランドチェロキー」の価格を約100万円値上げしています。ジープに限らず、2022年には多くの輸入車メーカーが車両価格の改定を行いました。
国産車メーカーでも値上げが相次ぐ
国産車メーカーの場合、これまでは値上げを行うとしても機能・装備の追加を伴う価格改定が基本でした。しかし2022年以降は「改良なしの値上げ」が相次いでいます。
三菱は2022年8月に「デリカD:5」「ミラージュ」の値上げを発表。マツダも同年夏以降に「MAZDA3」「CX-30」を6万6000円値上げしました。マツダの場合はガソリン車にマイルドハイブリッドを搭載したものの、その他のモデルも値上がりしています。またスバルは11月に「レヴォーグ」「WRX S4」の上位グレードを5万5000円値上げしました。
2023年に入り、最近ではホンダも主力の「N-BOX」「フリード」「ステップワゴン」で最大6万5000円の値上げを発表しています。
電気自動車（EV）やPHEVも値上げ
値上げの波はガソリン車やディーゼル車に留まりません。日産は2022年12月に「サクラ」と「リーフ」の値上げを発表。サクラは発売当初より10～16万円ほど値上がりしています。さらに値上げ幅が大きかったのはリーフ。上級グレードでは103万円もの値上がりとなりました。三菱も2023年2月より「eKクロスEV」を一律14万8500円、「アウトランダーPHEV」を一律22万円値上げしています。
トヨタも「実質的に値上げ」
他のメーカーに比べると、トヨタはここまで大きな値上げをしていません。しかしながら2022年8月、「カムリ」の一部改良を機に1万円の値上げを行っています。この時には改良の対象ではない廉価グレードでも車両価格が上がりました。
トヨタは2022年9月に日本製鉄からの鉄鋼製品の値上げ要求を承認。今後大幅な値上げに踏み切る可能性もあります。
なぜ新車は値上がりしているのか
新車の値上がりの背景には、以下のような原因があります。
- 原材料費や原油価格の高騰
- 円安
- 機能や装備の強化
原因①原材料費や原油価格の高騰
近年は鉄鋼製品やアルミといったクルマの原材料費が高騰しています。特にロシアのウクライナ侵攻が始まった2022年以降は、資源の調達や運輸がこれまで以上に難しくなりました。原油価格も高騰しているので、部品や車両を輸入するための運送コストも高くなっています。
原因②円安
輸入車の車両価格は為替変動の影響を受けやすいです。例えば3万ユーロのクルマを購入する場合、為替によって車両価格は以下のように変化します。
120（円）×3万（ユーロ）＝360万円
【1ユーロ＝140円の場合】
140（円）×3万（ユーロ）＝420万円
輸入車が2021年頃から値上がりしていたのは、原材料費の高騰に加えてユーロ/円の為替相場が2021年頃から円安傾向にあったため。2022年には円安が急速に進行し、さらなる値上げが相次ぎました。
国産車も円安で原材料や部品の輸入コストがより高くなっており、負担が増しています。
原因③機能や装備の強化
クルマの値上げは、部分改良やモデルチェンジに伴って行われることも多いです。近年は新型車に自動ブレーキの搭載が義務付けられるなど、予防安全装備が充実するようになっています。先進技術の搭載にはコストがかかるので、車両価格も上がりやすいです。
ただし近年は機能や装備の強化にかかるコスト以上に値上げをしているケースも多いです。
今後も値上げは続く？今が買いどき？
円安は一時期より落ち着いているものの、2021年時の状態には戻っていません。ロシアのウクライナ侵攻も収束の気配がなく、2023年もクルマの値上げ傾向は続くと予想されます。
トヨタも本格的な値上げをする可能性
他のメーカーに比べて、これまで目立った値上げをしていないトヨタ。しかし先に紹介した通り、トヨタは日本製鉄との価格交渉で鉄鋼製品の値上げに合意しました。
値上げ幅は1トンあたり約4万円。鉄鋼はクルマの主材料であり、重量ベースで約4～5割を占めます。クルマの重量は軽自動車で1トン前後、SUVやミニバンでは1.5トン～2トンなので、単純計算すれば1台あたりの製造コストが2～4万円上がる計算です。そのためトヨタ車も今後「大幅に値上げされるのでは」と噂されています。
新車を買うなら早めの方が手堅い
そもそも一度値上がりした車両価格が後に下がることは、ほとんどありません。今後クルマの価格が上がることはあっても、値下がりする可能性は極めて低いでしょう。気になるモデルが値上がりする可能性もゼロではないので、新車を買うなら早めに契約する方が手堅いです。
現在は半導体不足で納期が遅いクルマも多いです。「新生活が始まるまでに欲しい」「車検が切れる前に買い替えたい」など、具体的なタイムリミットがあるなら、より早めの契約をお勧めします。
出費を抑えるなら中古車も選択肢
現在は生活に関わるあらゆる費用が値上がりしています。「少しでもクルマの出費を抑えたい」と考えるなら、中古車を選ぶのも一つの選択肢です。中古車に数年乗り、安いEVやPHEVが出てきたら乗り換えるのも良いでしょう。
ガリバーでは車種・年式を問わず様々な中古車を扱っています。まずは気になる車種の中古車がどのような条件で売られているか、確認してみてください。
