自動車の教習所に通って免許を取得した人ならば、交通ルールや運転技術、事故に遭遇したときの対処法などが一通り身についているはずです。それでも時間が経つにつれ、せっかく覚えた知識も曖昧になってしまうもの。特に無事故無違反で過ごしてきた方ほど、その傾向にあるかもしれません。
本コラムでは、実際に交通事故に遭遇した時に、覚えておくべきポイントをご紹介します。
万が一に備えて、記憶を呼び覚ましてみましょう。
交通事故発生直後！最初にすべきこと
交通事故が起きたらすぐにクルマの運転をやめ、同乗者がいれば一緒に負傷者を救護しましょう。道路交通法第72条第1項では、下記のように規定されています。
〝交通事故があったときは、当該交通事故に係る（略）「運転者等」（略）は、直ちに車両等の運転を停止して、負傷者を救護し、道路における危険を防止する等必要な措置を講じなければならない〟
何よりも人命救助が優先ですが、突然の事故で気が動転してすぐに行動に移せないこともあるでしょう。最もやってはいけないのが、その場から立ち去ること。軽傷のようだからと甘く見て走り去ってしまえば、負傷者の救護をしなかったことで重い罪に科せられ、最悪の場合ひき逃げ犯になってしまいます。また、加害者（運転者）や同乗者はもちろん、例えあなたが被害者であっても負傷者の救護をしなければいけません。場合によっては、周囲の人に協力を呼びかけ、役割分担をして対処しましょう。
上記を踏まえて、具体的な対応をまとめます。
事故に遭遇したときの対処法
- クルマの運転をやめ、心を落ち着かせる
- 負傷者の確認・保護
- 負傷者を動かせる場合、安全な場所に移動させる
- 救急車を手配
- 三角表示板や発煙筒などで後続車に事故を知らせる
- 追突などの二次被害、交通の妨げを防ぐ必要がある場合は車両の移動
※基本的に警察が来るまで事故当時の状態を保持
ただし、状況によっては、この通りに行えない場合もあるでしょう。
特に高速道路や自動車専用道路で事故に遭ったときは、一般道路と同じ感覚で行動を起こさないよう注意してください。高速道路会社などのホームページで事故を起こしてしまったときの対処法を確認しておきましょう。
警察への通報は法律上の義務
まずは最優先で通報を
どんなに小さな事故であっても、警察へ報告しなかった場合、道路交通法により「3月以下の懲役又は5万円以下の罰金」を科せられる可能性があります。加害者が警察を呼ぼうとしていなければ、被害者から連絡をしてください。当事者間での話し合いだけで問題を解決するのは厳禁です。警察に報告をしていないと、自動車安全運転センターから交通事故証明を発行してもらえなくなり、後々に何か起こっても事故があったことを証明できなくなります。
調書はしっかり確認する
人身事故の場合は警察が現場に到着すると（負傷者が救急車で搬送された場合は後日）、以下のような内容の実況見分が行われます。
- 事故の当事者や目撃者からの聴取
- 距離や位置関係の測定
- 事故現場や事故車両の撮影
過失は加害者・被害者双方にあるとされることが多く、実況見分で作成された調書は後に保険会社が過失の割合値を決める際の資料になります。後日、過失割合で争いが生じるケースも多いので、自分の主張がきちんと反映されているか、調書をその場で確認しましょう。
被害者でも自分の保険会社に事故報告を！
加害者・被害者双方が加入する保険会社の話し合いで、過失割合は決まります。全面的な被害事故だと思っていても、後に被害者側にも過失があったとされることもあります。被害者であっても、自分が加入している保険会社に事故報告をしてください。
全てのドライバーが加入しなければならない自賠責保険（自動車損害賠償責任保険）はさておき、それではカバーしきれない損害を幅広く補償する任意保険に加入しておくのもオススメです。任意保険には、様々な保険プランがあり、商品によっては示談交渉やロードサービス・弁護士費用の特約などが付くものも。色々な保険プランを比較して、万が一の備えに自分にあった保険を探してください。
自動車保険の探し方は、こちらを参考にしてみてください。
事故の被害を最小限にするためにも安全なクルマ選びを
事故を未然に防ぐためにも、安全性能を備えたクルマ選びをしませんか？
最近では自動ブレーキシステムやクルーズコントロールなどの予防安全装備が充実しています。
大切な家族のためにも、クルマ購入時には安全装置を備えたものを選んでくださいね。
- Supervised by norico編集長 村田創
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中古車のガリバーに勤務して20年以上のベテランが車の知識をわかりやすく解説します。車のことは、多くのメーカーを横断して取り扱うガリバーにぜひ聞いてください。「車ってたのしい！」を感じてほしいと思っています！
