車の自社ローン、審査基準と保証人が必要なケース

保証人が必要かどうかは、自社ローンのサービスやプランによって異なります。全体的には、保証人不要のケースが多いです。ただし、保証人が必須でない場合でも、以下のような人は保証人を求められる可能性があります。

収入が大きく減るリスクがあったり、毎月の支出が多かったりすると、途中で自社ローンの費用を払えなくなる可能性があるので、保証人を求められやすいです。また、過去に「支払いができなくなった」といった経験がある場合も同様です。

ここでは、自社ローンの審査通過に自信がない人のために、審査落ちを防ぐための対策をご紹介します。

現在の収入を証明する書類として、給与明細や源泉徴収票の提出を求められることがあります。収入証明はできるだけ直近3ヶ月以内のものを用意し、現時点できちんと収入があることを説明できるようにしましょう。

なお、自社ローンのサービスによっては「今後の見込み収入」を加味して審査してくれる場合があります。「来月から給与が1万円高くなる」といった場合は、そういった情報も販売店のスタッフに伝えておくと良いでしょう。

たとえ収入が多くても、車両価格自体が高ければ審査を通過できません。当然ながら、年収に対して車両価格が安いほど審査は通過しやすいです。

一般に、車の購入予算の目安は「年収の半分まで」といわれています。審査通過率を高める上では、少なくともこの目安を超えず、できればより安い車を選びましょう。

すでに自社ローン以外の借入がある場合は、審査の申し込み前までにできるだけ返済しましょう。スマートフォンの機種代などの分割払いも清算できると良いです。また、延滞している支払いがある場合も、申し込み前に解消しておきましょう。

ここまでご紹介したように、自社ローンは審査通過率が高くても「絶対通る」わけではありません。だからこそ、自信がない場合は上記でご紹介した対策に取り組み、少しでも審査通過率が高くなるようにしましょう。